ギャンブル

魔法石だったりスタドリだったりを賭けた対人バトルシステムとか作ったら面白そうじゃない？ 例えば1回のバトルに魔法石30個を賭けさせて 勝ったほうに魔法石55個（5個は参加費として徴収） 負けたら魔法石0になるとかスリリングで面白そうじゃね？

香港市場では今年に入ってから、マカオカジノ関連銘柄が上昇している。6月23日の終値を昨年12月30日と比較すると、メルコ・インターナショナル（00200）が94.5％、ウィン・マカオ（01128）が51.2％、澳門博彩控股（00880）が40.7％、銀河娯楽（00027）が40.6％上昇している（権利落ち修正株価で比較）。

　同じ時期のハンセン指数は好調で16.7％上昇しているが、それを大きく上回っている。同業他社でサンズ・チャイナ（01928）、MGMチャイナ（02282）はハンセン指数よりも低い伸び率に留まっているものの、その2社を考慮しても、セクター全体で大きく買われているといえよう。

　株価上昇の要因は、業績が好調だからである。マカオ政府が発表するカジノ収入を見ると、2015年2月は前年同月比48.6％減まで落ち込んだが、そこをボトムに回復、2016年8月はプラスに転じており、2017年5月は23.7％増となっている。2017年1-5月累計でみると、15.8％増である。

　マカオカジノの収益源は中国人、特にVIP客である。彼らの資金は違法に中国から流出させた資金が多いと言われている。マカオカジノがマネーロンダリングに使われたり、高額接待に使われたりしているようだ。どの程度、そうした不健全な資金であるかはわからないが、結果として、習近平政権による汚職取り締まり強化により、マカオカジノ収入はドラスティックに減少し、それがひと段落し、落ち着きを見せ始めると同時に回復に転じている。

ちなみに、2015年8月の為替改革以来、人民元安懸念が高まり、資金流出が発生したものの、カジノ収入はその間はむしろ少しずつ回復に向かっていたことになる。中国からマカオカジノに流れる資金の性質は、やはり少し特殊な性質である可能性が高い。

日本がカジノ解禁された場合、最大のライバルはマカオ

　マカオカジノ関連以外で汚職取り締まりの影響を受けたセクターとしては、本土の白酒関連が挙げられる。例えば、その代表的な銘柄である貴州マオタイ（600519）の株価を見ると、2016年9月をボトムに長期にわたる上昇トレンドが発生している。2016年9月28日には場中で287.56元を付けているが、2017年6月23日終値は64.4％上昇し、472.73元を付けている。背景にあるのは好業績である。2017年1-3月期業績は35.7％増収、25.2％増益を達成している。回復時期は白酒の方が早いものの、急落、急回復といった動き自体は、マカオカジノ関連も同じである。

　アジアでは、韓国、フィリピン、シンガポール、マレーシア、カンボジア、ベトナムにもカジノがある。日本で、カジノが解禁された場合、各国が市場を分け合って仲良く発展するなどということは考えにくい。最大のライバルは規模で世界最大のマカオであろう。マカオから顧客を奪うことができなければ、日本のカジノが成功する可能性はないだろう。マカオには、世界遺産、美味しいポルトガル料理、充実した健全なエンターテインメントから、グローバルな性風俗に至るまで、多層的な魅力がある。どうやって、それ以上の魅力を日本の業者が提供するのかが成功のカギとなる。

　マカオの収益源は中国資金であり、それは法的な面でグレーなものが多い。そうした資金を取り込まざるを得ないだろうが、そうした性質の資金で事業を回すこと自体、日本として望ましいことではない。

ラスベガスや、マカオの業者が日本に参入し、彼らがオペレーションをすれば、魅力的なサービスを提供できる可能性があるが、それでは日本としての利益は小さい。マカオカジノと中国の関係を知れば知るほど、日本のカジノを成功させるのは一筋縄ではいかないと感じてしまう。

文■田代尚機（たしろ・なおき）：1958年生まれ。大和総研で北京駐在アナリストとして活躍後、内藤証券中国部長に。現在は中国株ビジネスのコンサル ティングなどを行うTS・チャイナ・リサーチ代表。ブログ「中国株なら俺に聞け!!」


https://www.moneypost.jp/164541
2017年6月29日 15:00

　カジノを含む統合型リゾート（ＩＲ）の設置を可能にするＩＲ実施法案を巡る議論が進む中、九州・山口の自治体では、長崎県と同県佐世保市が同市への誘致に名乗りを上げ、取り組みを本格化させている。

　九州の他県と連携した観光客の受け入れ態勢をアピールしていく考えだが、他地域との競合や、ギャンブル依存症への対策など課題も多い。

　ＩＲ誘致は自治体が提出する整備計画を、政府が認定する仕組みで、同法案は昨年１２月に施行されたカジノ解禁法に基づき、政府が年内の国会提出を目指して検討を進めている。事業者の参入規制や依存症対策などが盛り込まれる見通しだ。

　同県は、年間約３００万人が訪れる佐世保市の大型リゾート施設「ハウステンボス」にカジノの併設を想定。誘致によって１万１０００人の雇用が生まれ、２５４４億円の経済波及効果があると試算し、地域浮揚の起爆剤として期待を膨らませている。

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2017年06月28日 16時42分 読売新聞 http://sp.yomiuri.co.jp/economy/20170628-OYT1T50060.html?from=ytop_top http://yomiuri.co.jp/photo/20170628/20170628-OYT1I50023-1.jpg http://yomiuri.co.jp/photo/20170628/20170628-OYT1I50022-1.jpg

20日深夜放送の「絶対！カズレーザー」（テレビ朝日系）で、漫画家の蛭子能収が、賭け麻雀で逮捕されたときの反省点を告白した。

番組では、「相手の本心を聞き出す方法」を知るため、カズレーザーが蛭子をインタビューする企画を放送した。この中で蛭子は、かつて引き起こした逮捕劇について語っていた。

20年ほど前、蛭子は賭け麻雀に手を出し、警察に逮捕されている。そのきっかけは、蛭子が自身の麻雀体験を漫画化するにあたり、「5000円負けた」などと具体的な金額に触れて描写していたことだったそう。

すると、警察から電話があり、「蛭子さん、アンタ、ああいう漫画はよくないよ」と注意してきたという。だが警告を受けた蛭子は、作中の「円」という単位を「点」と、ただ書き直す修正をしたそうで、

これが結果的に警察を怒らせてしまったようなのだ。蛭子は当時を振り返り、そうした行為で「警察を挑発した」と反省していた。

2017年6月21日 12時14分 トピックニュース http://news.livedoor.com/article/detail/13231817/

5月に東京で開催された国際カジノ会議「ジャパン・ゲーミング・コングレス」には日本をはじめ米国、欧州、アジアのカジノ運営業者ら約500人が集まった。

出席者は半数が外国人で半数が日本人。国会議員や地元議員、世界的カジノ運営会社の人々や機器メーカーらが集まった会場で、IR（統合型リゾート）の日本導入に向けての課題が話し合われた。

外国人らが最も狙っているのはIRの経営権だ。しかし「この分野では、結局は日本企業が主導権を握ることになる。アメリカの企業は落胆することになるだろう」と、カジノ関連のコンサル会社スペクトラム・アジアのCEOであるPaul Brombergは言う。

カジノ運営の経験が無い日本企業がこの分野で成功を収められるのか、という声も出ているが、モルガン・スタンレー・アジアのPraveen Choudharyは「香港のギャラクシーエンターテインメント社も、カジノ運営の素人だったにも関わらず成功を収めた。日本企業にもできるはずだ」と述べている。外国企業は「経営権を握ることや筆頭株主になることに固執するべきではない」というのが彼の持論だ。

しかし、日本政府が年内にIR推進法案を通そうとしている一方で、問題は山積だ。「日本はより突っ込んだ議論に入るべきだ」とPwCコンサルティングのシニアマネージャーの寺田匡宏は言う。寺田は今回話し合われた議題が一般論ばかりだったことを「不満だ」とし、「より現実的な議論を始めなくてはならない」と主張している。

日本では国民の多くがギャンブル依存症への懸念からカジノに反対だ。ラスベガス・サンズのジョージ・タナシェヴィッチ社長は今回のコングレスで、ギャンブル依存症に関するプレゼンテーションを行った。彼はシンガポールのマリーナベイ・サンズのCEOでもあり、同国がギャンブル依存症を懸念する国民の反対を押し切ってIRを合法化した経緯をよく知っているため、この懸念を払しょくする努力がいかに大事かを理解している。

6月にマニラの複合型リゾートで起きた発砲事件の容疑者がギャンブル依存症だったことも、日本のIRにとって逆風となっている。「この事件はカジノ反対派にとって大きな追い風になる」とBrombergは言う。

「カジノがあるとこのような事件が起きる、依存症になって借金を抱え、何の支援も受けられなかった男が事件を起こす、と主張するだろう」

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